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高い高齢者の自動車保険を安くする!見直す3つのポイント


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近年、高齢者が加入する自動車保険は著しく高くなりました。

毎年の更新でノンフリート等級割引が進み安くなったのは、遠い昔の話。

また、もう何年もの間、保険を使っていないドライバーなら、ダイレクト型自動車保険の普及で保険料がとても安くなった時期もあったことでしょう。

しかし、高齢者に限っては、今後保険料が安くなることは期待できず、高齢者ドライバーの増加に伴い保険料はさらに上がることが懸念されます。

この記事では、高くなった高齢者の自動車保険を少しでも安く契約できるよう、見直すポイントを3つに分けて紹介します。

60歳以上の保険料が上がり続ける理由

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2015年10月の保険料改定では、それまで続いていた保険料の値上げがわずかながら値下げに転じました。

しかし、高齢者を主に運転する被保険者とする場合に限っては、大幅に値上げとなりました。

この1年の更改契約で高齢者ドライバーの保険は、無事故でも保険料が上がるという気の毒な状況です。

保険料改定のベースとなった自動車保険の参考純率は、60歳以降軒並み上昇に転じています。

参考純率が上昇する理由は、主に事故発生による損害率の低下によるものです。

60歳以上となるとどうして事故が増えるのか?

高齢車の事故がなぜ増加するのでしょう?

多くの理由は、身体的な衰えを挙げられますがほとんどの場合、当人がしっかり自覚していれば事故は避けられると考えられます。

身体能力の衰えでは、視力だけでなく視野や奥行き(距離感)にも影響が出てくることがわかってきています。

また、応答速度にも明らかな低下が見られることから、余裕を持って運転操作することを意識する必要があります。

60歳以上の事故が増えた本当の理由

単純に免許証保有者が歳を取り増加したことも、高齢者の事故が多くなった理由のひとつです。

もっとも人口が多いといわれる1947年から1949年に生まれた団塊の世代の人たちは、2016年現在、67歳から69歳を迎え2020年までに70歳に達します。

戦後生まれの人たちの多くが運転免許証を保有しており、60歳以上の運転免許保有者の割合は全体の29.4%となりました。

つまり3割近くのドライバーが60歳以上になっているのが実態です。

ドライバーの割合が多ければ、当然の結果として事故に関わる確率も上がるということです。

現在40歳代半ばになる筆者の年代が60歳を迎える頃まで高齢者ドライバーの増加は続きます。

今後も高齢者の係わる事故が増加すると予想されることから、高齢者の保険料はさらに上がることが懸念されます。

高齢者の自動車保険を見直す3つのポイント

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高齢者の自動車保険料は、今後上がることはあっても下がることは難しいと考えられます。

そこで、現在加入している保険の契約条件をあらためて見直し、不要な補償範囲などを再検討し保険料を抑えるようにします。

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見直し1「運転者限定や年齢条件、走行距離もチェック!」

高齢者世帯で利用する車で意外に多いのが、「たまに遊びに来る子どもが運転できるように…」と、運転者限定や年齢条件を設定しないで使っているケースです。

同居の家族と共有しているのであれば仕方ありませんが、本人と配偶者専用の場合は思い切って、運転者を本人限定や夫婦限定にすると保険料が安くなります。

また、以前、家族で車や保険を共有していた人は、年齢条件についても確認してみましょう。

21歳以上補償などの条件で加入している場合、30歳以上などの条件に変えれば驚くほど保険料が安くなるので要チェックです。

年間走行距離について保険会社によって距離区分による割増引きに差があります。

多くの保険会社では4から5区分ですが、ソニー損保は細かく7区分としており、SBI損保やセコム損保では走行距離区分を設けていません。

地方都市などで日常の足として高齢者が利用する車で走行距離がかさむ場合、走行距離についても保険会社を含めて見直すと良いでしょう。

見直し2「車両保険の免責設定で保険料を抑える!」

車両保険を付保している人は、免責金額について検討してみます。

免責金額は、車両保険を使う際に自己負担となる金額なので、保険を使う時に損をするイメージです。

しかし少損害の事故で車両保険を使うと翌年の保険料アップもあるので、現実には小さな修理に保険を使うことはないと考えられます。

また、高齢者ドライバーの事故の半数以上が相手との過失割合が生じる事故です。

免責金額は相手の過失と相殺されるので、実際に自己負担となることはあまり多くありません。

免責を一律で10万円に設定すると、かなり保険料は安くなるので見積もり時に検討してみるのも一考です。

もっとも免責0や5万円と比べて保険料の差がわずかの場合、無理に免責を付ける必要はありません。

見直し3「料率クラスの低い車を選ぶ」

他の記事でも書いていますが、5・7・3ナンバーの乗用自動車の場合、保険料を左右するのが料率クラスです。

車を購入する際に料率クラスが低い車を選んでおけば、保険料が安くなります。

新型車の場合では、今後の料率引き下げを期待することになりますが、自動ブレーキや自動運転支援技術が搭載された車では、事故は少なくなるので料率引き下げも期待できます。

料率クラスは型式別になっています。

自動運転支援技術などの安全運転システムが安価で普及が進んだ車ほど事故の発生が少なくなり料率の引き下げに繋がるでしょう。

ただし、料率クラス設定のない軽自動車ではこの限りではありません。

必見!家族と共有している人が使える裏ワザ!

家族と車を共有している高齢者の場合、被保険者を共有する家族に変更すると保険料が安くなる場合があります。

例えば、同居している息子の配偶者と車を共有しているなら、その配偶者を被保険者とすれば多くの場合、保険料が安くなります。

注意点は、実態として自動車を共用しており、主に運転する人がどちらともいえる状況に限って可能な加入方法です。

車両の持ち主が高齢者ドライバー本人のものでも同居の家族であれば、被保険者を別に設定できるので、該当者は検討してみて下さい。

まとめ:3つのポイントで見直す高齢者の自動車保険

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高い保険料になってしまった高齢者の自動車保険を安くするには、3つのポイントを押さえて見直すことが肝要です。

高齢者ドライバーといっても千差万別、車の利用目的や地域特性などから、家族との共用など、利用状況によって保険の契約内容も変わります。

契約内容しだいでは、保険会社によって得手不得手もあり、保険会社選びも重要なキーポイントになります。

先ずは、契約者自身の車の使い方、必要な補償の範囲などをしっかり把握しましょう。

次に、インターネットの上で見積もりを試してみると明確に違いも見えてきます。

無料で利用できる自動車保険の一括見積もりサイトもカンタンに申し込みできるので、より安い自動車保険を見つけることができます。

「高齢者は事故が多いから保険料が高いのは仕方ない…」などとあきらめず、積極的に見積もりを取るなどして試してみましょう。

高齢者ドライバーと同居の家族の人も協力してより安くて良い自動車保険に加入して下さい。

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