1番安い自動車保険教えます

1番安い自動車保険の探し方を紹介しています。

インターネット加入のダイレクト自動車保険が安い3つの理由


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ネットで直接加入できるダイレクト自動車保険の保険料が安いことは、今やクルマを持つ人の常識です。

「なぜ、従来の代理店型自動車保険より安いのか?」という理由も、各種の広告などで伝えられている通り、契約者は保険会社と直接保険契約を結ぶので、仲介する代理店への中間マージンなどがかからず、コストを大幅にカットできるからです。

しかし、実際に一括見積もりを取って比べてみると、代理店型自動車保険とダイレクト自動車保険だけに限らず差が生じてきています。

この記事では、ダイレクト自動車保険が代理店型自動車保険より安い理由と、損保各社に生じる保険料の差についても理由を探って参ります。

代理店型よりもダイレクト自動車保険が安い3つの理由

現在一般個人が加入できる自動車保険商品は、保険代理店を通じて販売している自動車保険と、ダイレクト損保がインターネットや電話を介し直接販売している自動車保険に大別できます。

前者は、損保代理店により自動車保険商品の説明と提案を受けて加入できるので、自動車保険にうとい人でも安心して契約できますが、代理店手数料も含まれた保険商品のため、必然的に高価な自動車保険となっています。

一方のダイレクト自動車保険は、加入時に契約者自身が補償内容を理解して保険契約を結ぶ必要があります。

もちろん不明点があればダイレクト損保のコールセンターに直接、契約や補償内容など説明を受けたり確認したりできます。

代理店で加入する自動車保険よりダイレクト自動車保険が安い理由は、主に次の3つが挙げられます。

代理店手数料と代理店の管理

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自動車保険契約で契約締結を行なった代理店が受け取れる代理店手数料は、代理店クラスと契約の等級、事故の有無などでそれぞれに異なる手数料率です。

概ねですが6等級以下の割増となる契約は、代理店の手数料率が悪く8%前後となり、割引等級の高い契約では、18%前後となっています。

したがって、たとえ保険料が高くても手数料が低く損害の発生リスクが高い割増契約を好んで契約する代理店はほとんどありません。

なお、上位資格者の在籍と年間の契約数や事務手続きの正確さなどを基準に分けられる代理店クラスによって、代理店手数料率に差を設けられています。

したがって一概に決めることはできませんが、自動車保険の代理店手数料は概ね15%前後が平均と考えられます。

仮に、年間10万円の保険料であれば、15,000円程度が代理店の手数料として、保険会社から支払われるという仕組みです。

しかし実態では、代理店手数料以上に差がついていますので、他にも保険料増加の原因がありそうです。

また、ダイレクト損保各社でも見込み客の紹介業務だけを行なう「媒介代理店制度」を設けておりますが、手数料率は少ないため保険料に大幅な影響を及ぼすほどではありません。

ちなみに媒介代理店制度では、見込み客をダイレクト損保に紹介することが中心です。

契約締結や集金は保険会社が直接行ないます。

ここでいう媒介とは、企業が自社の従業員を紹介したり、一括見積もりサイトがダイレクト損保へ紹介したりすることを指しています。

大手の国内損保は、多くの保険代理店を持っています。

それぞれに所属する代理店の店舗数を確認し、ダイレクト損保の媒介代理店と比べてみて下さい。(2016年3月31日現在)

代理店型損保
【東京海上日動火災保険】代理店数:51,853店
【損害保険ジャパン日本興亜】代理店数:62,238店
【三井住友海上火災保険】代理店数:42,198店
【あいおいニッセイ同和損害保険】代理店数:53,621店
ダイレクト型損保
【イーデザイン損保】代理店数:234店
【セゾン自動車火災保険】代理店数:98店
【ソニー損保】従業員数:代理店数:255店
【アクサ損保】従業員数:代理店数:182店

代理店手数料だけではなく、代理店とその契約を管理するために保険会社が支払う費用も相当なものになることが予想される数字です。

ダイレクト損保の媒介代理店は、本社オフィスが直接管理しており、無駄が生じない仕組みです。

従業員数の違い

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これは、代理店型損保とダイレクト損保の従業員数について、例を挙げて比較してみましょう。(2016年3月31日現在)

代理店型損保
【東京海上日動火災保険】従業員数:17,148名
【損害保険ジャパン日本興亜】代理店数:26,380名
【三井住友海上火災保険】代理店数:14,691名
【あいおいニッセイ同和損害保険】代理店数:13,260名
ダイレクト型損保
【イーデザイン損保】従業員数:200名
【セゾン自動車火災保険】従業員数:360名
【ソニー損保】従業員数:1,178名
【アクサ損保】従業員数:806名

先に挙げた膨大な所属代理店を管理するために、国内損保大手では、かなりの人員を割いていることがわかると思います。

代理店型損保では、自動車保険だけの取扱に限りませんので、自動車保険のみを取扱っているイーデザイン損保と直接比べることはできませんが、あまりに従業員の数が多いと考えられます。

この15年ほどの間に続いた吸収合併により、従業員数が膨らんだようですが、会社によっては、売上が比例せず、従業員比率だけが増えて非効率になっているところが感じられます。

例えば、以下2社を比較してみましょう。

【東京海上日動火災保険】従業員数:17,148名/正味収入保険料 2,128,312百万円
【損害保険ジャパン日本興亜】代理店数:26,380名/正味収入保険料 2,218,425百万円

従業員数で9,232名もの差が生じていますが、売上には、それほどの差が現れていません。

また、経常利益をみると逆転しており、従業員数の多さも少なからず影響を及ぼしていると考えられます。

【東京海上日動火災保険】経常利益 377,258百万円
【損害保険ジャパン日本興亜】経常利益 178,086百万円

支店など運営のための社費の違い

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上に挙げた、代理店数とそれを管理する従業員数にかなりの差が生じていることがわかります。それに比例するように、次の営業拠点数にも違いが生じています。

代理店型損保
【東京海上日動火災保険】営業拠点総数:553箇所
【損害保険ジャパン日本興亜】営業拠点総数:559箇所
【三井住友海上火災保険】営業拠点総数:496箇所
【あいおいニッセイ同和損害保険】営業拠点総数:561箇所
ダイレクト型損保
【イーデザイン損保】営業拠点総数:0
【セゾン自動車火災保険】営業拠点総数:0
【ソニー損保】営業拠点総数:0
【アクサ損保】営業拠点総数:0

ダイレクト損保では、インターネットや電話を介した通販を行っているため、販売のための営業拠点がありません。

最後に事故対応などを受け持つサービス拠点についても見てみましょう。

代理店型損保
【東京海上日動火災保険】損害サービス拠点総数:244箇所
【損害保険ジャパン日本興亜】損害サービス拠点総数:308箇所
【三井住友海上火災保険】損害サービス拠点総数:226箇所
【あいおいニッセイ同和損害保険】損害サービス拠点総数:207箇所
ダイレクト型損保
【イーデザイン損保】損害サービス拠点総数:2箇所(244箇所相当)
【セゾン自動車火災保険】損害サービス拠点総数:8箇所(260箇所相当)
【ソニー損保】損害サービス拠点総数:25箇所
【アクサ損保】損害サービス拠点総数:11箇所

損害サービスの対応拠点について、イーデザイン損保、セゾン自動車火災保険では、グループ企業の東京海上日動火災保険、損保ジャパン日本興亜の損害サービス拠点に委託するシステムが構築されています。

安いダイレクト自動車保険でも、国内メガ損保の損害サービスで事故対応が受けられるというメリットがあります。

ちなみにソニー損保、アクサ損保は自前の損害サービス拠点を全国必要箇所に配置しております。

大手と比べて少ないようにも感じますが、顧客満足度調査による結果では、ソニー損保の事故対応がトップになっていることを考慮すると不足はないようです。

ダイレクト損保同士でも差が生じるのはなぜ?

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当サイトのトップページに表示している14社の一括見積もりの結果により示されている通り、ダイレクト損保でも保険料にかなりの差が生じます。

「1番安い自動車保険:トップページ
中段より下の「実際に自動車保険会社14社で見積もりしてみました」を参考にご覧下さい。

自動車保険料の内訳には、純粋に損害に対応する保険金支払いの原資としての「純保険料」と、先の項で挙げた、代理店手数料、人件費、固定費など社費、利益を合わせた「付加保険料」が含まれています。

ダイレクト自動車保険の付加保険料が大幅に安くなることは、先の解説により明らかですが、ダイレクト損保のように会社規模が小さいと、社費の部分での違いが保険料に影響します。

ソニー損保は、自前の損害サービス網を構築しており、適正な人員を配置しているため、イーデザイン損保などと比べ、若干社費の負担が大きいと見られます。

安い自動車保険でも大丈夫?

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もっとも安いダイレクト自動車保険を選ぶと大手の代理店型自動車保険と比べて、大幅に保険料が下がると期待できます。

しかし、あまりに安い自動車保険で大丈夫なのかと、少し心配になる人もいるでしょう。
結果から申し上げれば事故対応など、まったく問題ありません。

具体的な理由ですが自動車保険契約は、約款に基づく補償契約ですから履行されないようなことはありません。

「ダイレクト自動車保険は、事故対応能力が低い」などとまことしやかに、言う人や書いているサイトもありますが、真に受けない方が良いでしょう。

現実的には、顧客満足度調査で世界的な権威となっているJ.D.パワーによる「2016年日本自動車保険事故対応満足度調査」、ソニー損保の事故対応は、損害保険会社中トップの高評価を2年連続で獲得しています。

アクサ損保も業界平均を上回る結果を残しており、ダイレクトだからサービスが劣るということはないといっても差し支えありません。

また、先の保険料の仕組みで触れたように保険料には予め保険金の原資となる「純保険料」が組み込まれているので、保険金支払いに支障をきたすようなことはありません。

たとえ小規模のダイレクト損保であっても、それに応じた責任準備金等を用意しており、再保険などを利用してリスク分散しているので、保険金支払いに不安は一切ないといっても過言ではないでしょう。

安いダイレクト自動車保険でも心配には及びません。

一括見積もりで比べてみればどこが安いか一目瞭然!

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インターネットや電話で加入するダイレクト自動車保険についても、各社に保険料の違いが生じており、ダイレクトなら安いと一括りにできないのが現状です。

そこで、当サイトでも確認している一括見積もりをうまく利用することをおすすめします。

利用方法は、見積もりサイトで必要事項を一度だけ入力するだけなので、誰でも簡単に利用できます。

しかし、利用にあたって一つだけ注意点があります。

それは、保険料の客観的な見積もり比較ができるように1次見積もりは、できるだけシンプルな補償内容で最低でも5社以上から請求することがポイントです。

できれば早期契約割引を使えるよう、少し時間に余裕を持てるように1次見積もりは、2か月前ぐらいから検討するのがベストです。

満期ギリギリで見積もりでは、十分に比較検討することができず、あまり良い結果が得られないこともあるからです。

自動車保険は、会社ごとに自動付帯の補償などがあるので、できるだけシンプルな補償内容で見積もりすると、補償の差や保険料の違いもよく見えてきます。

1次見積もりで見極めてから補償をいま一度検討し、最終見積もりをしてから申込を検討して下さい。時間的な余裕と正確な情報から、より良い自動車保険を選ぶことが可能になるでしょう。


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