自動車保険の種類は3つだけ！簡単にできる損をしない見直し方

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一見むずかしそうな自動車保険ですが、実のところたった3つの保険種類から構成されています。

その内訳は、賠償保険（相手への補償）、傷害保険（搭乗者の補償）、車両保険（契約車両の補償）の3つだけです。

それぞれの保険は、補償の目的に応じたいくつかの補償に分けられますが、基本的な保険から覚えておくとわかりやすく、細かな特約もわかりやすくなります。

この記事では、3種類に分けた自動車保険から、7つの基本補償と契約者の必要に応じておすすめする8つの特約まで、だれでもわかりやすいように自動車保険全体を解説します。

また、自動車保険の種類がわかると簡単にできる「損をしない見直し方」をご紹介いたします。

はじめて自動車保険に加入する人はもちろん、継続更新で自動車保険を再検討している人にも必見の内容です。自動車保険契約時にお役立て下さい。

3つの保険種類で構成されている自動車保険

はじめに自動車保険には、加入の義務がある自賠責保険と任意で加入する自動車保険の2つが一体となって構成されています。

そのうち「自賠責保険」は、対人賠償専用の保険で被害者救済の観点から国が主導になって作られた、強制加入の自動車保険です。

任意の自動車保険は、自賠責保険では足りない対人賠償、対物賠償、搭乗者補償、車両補償を補うために、3種類の保険から構成された「セット型の損害保険」となっています。販売は、民間の損害保険会社が各社独自の保険料で取り扱っています。

自動車保険は、火災保険と並び、私たちにもっとも身近な損害保険ですが、保険の内容は、3つの保険がセットになっています。さらに多くの特約とサービスが用意されており、一見複雑な内容の保険商品にも見えます。

しかし、次の表を見てみるとそれほど難しいものでは無いことがわかります。実際、多くの人が加入している「生命保険」よりは、補償目的がそれぞれ明確なので、一度覚えてしまえばだれでも簡単に理解できる内容です。

ほとんどの補償の名称がわかる方もおられることでしょう。また、半分以上わからないという方でも大丈夫、この後で一つずつ解説いたしますので、わからない補償をピックアップして読み進めて下さい。

また、この表では特約を含んでいませんが、この後の解説の中であらためてご説明します。

相手への補償「賠償保険」と特約

賠償保険は、事故を起こし法律上の賠償義務を負った場合に相手に対して保険金を支払う保険です。

自動車保険の賠償保険は、対人賠償の自賠責保険とその不足分を補う対人賠償補償、相手の物や財物を対象とした対物賠償補償の3つの補償で構成されています。

自賠責保険

自賠責保険は、強制保険とも呼ばれている対人賠償専用の自動車保険です。

自賠責保険の補償の内容は、人身事故のみの適用でケガの程度により傷害120万円、死亡3000万円、重度後遺障害4000万円までが上限となっています。

自動車損害賠償保障法によって、自動車は元より、原動機付自転車や自動2輪車を使用する際、全ての車の所有者が加入を義務付けられた損害保険です。

このサイトで対象としている一般個人が利用する自動車の場合、自賠責保険は、車検期間をフルカバーするように加入することが義務付けられており、未加入では車検を受けることができません。

したがって、一部の国有車両を除いたすべての自動車は、道路を運行する際に自賠責保険に加入していることが前提となっています。つまり自賠責保険未加入の自動車は、車検切れの車を違法に運行していると考えられます。

なお、自賠責保険から支払われる保険金が対人賠償の基礎部分となり、足りない分を補う形で任意保険の対人賠償補償から保険金が支払われます。

一般的には考えにくい状況ですが、自賠責保険未加入状態の車検切れの車を運行し人身事故を起こした場合、自賠責保険で担う基礎部分の補償を任意保険（対人賠償補償）ではカバーできません。

対人賠償

任意加入の自動車保険の対人賠償補償は、自動車運転中の事故で他人にケガを負わせてしまい、法律上の賠償義務を負った場合に保険金が支払われます。

対人賠償補償は、対人（他人）に対して支払われる保険なので、運転者本人や配偶者、子供、父母など、経済的な観点から賠償義務を負わない相手への支払いは行われません。

また、自賠責保険でも記述のとおり、対人賠償の基礎部分は自賠責保険が担い、不足分を対人賠償補償から支払うこととなります。

現在、個人向け自動車保険のほとんどが対人賠償保険金額を「無制限」としています。

対物賠償

人身事故や物損事故において、相手の物や財物、家屋や道路わきの構造物などを破損してしまい法律上の賠償義務を負った場合に保険金が支払われます。

物損の対象は、費用や利益損害まで対応可能なので、貨物自動車やバスやタクシーなどの旅客自動車などの休車損害、店舗家屋の損壊の際は、休業損害や従業員の給与などの費用損害も補償対象になります。

近年は、対物賠償保険金の支払い額が上昇傾向にあること、億単位を超える高額な賠償命令の判決も下りていることから、対物賠償の保険金額を「無制限」ですすめる保険会社が増えています。

賠償保険の特約

賠償保険には、ぜひ加入しておきたい便利な特約があります。

対物超過修理費用特約

物損事故の示談交渉時では、相手車両の評価（時価額）が修理費用の見積り額を超える場合、加害者側保険会社は時価額を上限とした全損扱いで示談を持ちかけますが、事故の相手は到底納得してくれません。

このようなときに対物超過修理費用特約を付けていれば、50万円を上限に超過する修理費用が支払われ、示談交渉もスムーズに進みます。

いくつかの自動車保険では、自動セット、または、最初から補償に加えて見積もりされますが、任意追加の特約になっている保険会社もあります。特約保険料はわずかなので対物賠償保険に必ずセットすることをおすすめします。

搭乗者を守る「傷害保険」と特約

自動車保険の傷害保険は、契約車両に搭乗中の人すべてを保険の対象としています。

代表的な2つの傷害保険は、対人対物賠償保険と組み合わせて自動車保険の基本補償として契約されます。

現在の自動車保険の基本補償では、「賠償保険+人身傷害」としている保険会社が多くなりましたが、人身傷害と搭乗者傷害のいずれかを選択できる保険会社もあります。

一般的には、人身傷害の方が補償範囲が広く優れているため、現在の主流となっています。

人身傷害補償

人身傷害補償は、運転者の過失の有無にかかわらず、契約車両運行中に事故やその他の偶然な理由により、車内でのケガによる傷害の治療や死亡・後遺障害の保険金が支払われます。

補償内容は、実損害がてん補されることが前提となっているので、搭乗者のケガをフルカバーする保険といっても良いでしょう。

なお運転者に過失がある場合、運転者から見た他人に対しては、自賠責保険をはじめとする対人賠償保険の適用も対象となります。

その場合の人身傷害補償の取り扱いは、実損害を補償するのが前提となるため運転者の過失分など、運転者自身に適用されない対人賠償保険の不足分を補うカタチで請求することができます。

また、人身傷害補償の優れた側面のひとつに記名被保険者の同居の家族と別居の未婚の子までを対象に、契約車両搭乗中以外の自動車事故まで補償することも可能です。

家族の自動車事故をすべて対象にする契約は保険会社ごとに異なり、ある損保では、特約付保による追加となり、別の損保は、基本補償となって

搭乗者用の補償は、ほぼ万能な人身傷害保険をメインに補償内容を組み立てましょう。

搭乗者傷害

現在は搭乗者用補償の主力から外れた搭乗者傷害補償ですが、人身傷害補償や対人賠償保険では補いきれない補償の不足部分をカバーすることができる唯一の補償です。

かつて搭乗者補償の主力だった「搭乗者傷害補償」は、車の搭乗者が自動車事故によってケガをしたり死亡・後遺障害を負った場合、あらかじめ契約した保険金が支払われる保険です。

通常の搭乗者補償は、人身傷害補償のみで十分と考えられます。しかし、「高齢者や無職の人」が運転も含め登場する場合、万一の事故で死亡・後遺障害が発生した時は、逸失利益を低く見積もられてしまう恐れがあります。

「高齢者や無職の人」の搭乗機会が想定されるなら、逸失利益の不足をカバーできる定額補償の搭乗者傷害補償の追加をおすすめします。

自損事故保険

自損事故保険は、いわゆる「自爆」と揶揄される単独事故や相手の過失が問えない、運転者過失100％の事故で運転者本人のケガ、または、死亡した際、自賠責保険から保険金が受け取れない場合、保険金が支払われます。

自損事故保険の補償額はこのようになっています。

この保険は、対人賠償保険に自動セットされていますが、人身傷害補償がセットされている場合は人身傷害補償から保険金が支払われます。

無保険車傷害

任意保険に加入していない車、車検切れで自賠責保険も切れている車など（無保険車）との事故で、運転者や同乗者が死亡、または後遺障害を被り、相手方からの補償が不足、または見込めない場合に保険金が支払われます。

保険金額は自身の契約する対人賠償保険の補償額と同額となりますが「無制限」の場合は2億円を上限に支払われます。人身傷害保険がセットされた契約では、人身傷害保険から優先して保険金が支払われます。

無保険車とは？

この保険が対象となる無保険車は、補償対象の被保険者を死傷させた相手車両で、次のいずれかのケースに該当する場合です。

無保険車は意外と多いことはあまり知られておりませんが、現在国内で登録されている車両で自動車保険、または、自動車共済が取り扱っている対人賠償補償の加入率は約9割となっており、10台に1台程度が任意保険の無保険車です。

自身や大切な家族、同乗する知人友人を守るためにも万全な内容で搭乗者補償を付けておきましょう。

傷害保険の特約

傷害保険の特約については、各社様々な追加特約を出していますが、プロの目から見て本当に必要だと思えるような内容の補償はありません。

しいて挙げるとすれば、1つの特約で家族全員を補償できる、人身傷害補償を契約車両以外の自動車事故まで補償範囲を拡げた特約を追加しておくと安心です。

保険会社によっては、契約車両以外の自動車事故を特約によって除外する契約もあるので注意して確認して下さい。

それ以外については、ダイレクト自動車保険で付帯できる「傷害保険の特約について」表にまとめましたので、参考にご覧下さい。各社の商品について詳しくは以下の特集記事を参考にして下さい。

【保存版2016】ダイレクト自動車保険の特約一覧（各社独自の傷害保険特約）

契約車両の補償「車両保険」と特約

車両保険は、契約した車両を各種災害による損害を補償する、現代の車社会に必須の保険です。

車両保険では、衝突、接触、盗難などの偶然な事故により、契約車両が被害に遭った場合、その損害を補償してくれる役に立つ保険です。

修理の期間中や代替車が納車されるまでの間も代車特約などによりカバーされるので、車を日常の足として活用されている人にとって必須の補償といっても良いでしょう。

自動車保険において車両保険は、その保険料が高額ということもあり、1に賠償保険、2に傷害保険となり、3番目の車両保険は加入するか否かを検討する人が多いようです。

全損を含めた車の損害を現金でフルカバーする余力のある人、または、大きな出費が伴う覚悟がある人なら車両保険に加入しないという選択肢のチョイスもアリでしょう。

しかし、現在自動車ローンを支払い中の人、事故で修理をする際に費用を自己負担したくない人、または、自己負担が経済的に難しい人は、これから紹介するエコノミー車両保険だけでも加入するようにおすすめします。

近年では、2018年9月4日に近畿圏に上陸し強風による災害をもたらした台風21号の災害をはじめ、2018年は、豪雨、強風を伴う台風の上陸、接近が続きました。

台風21号による直接被災されていない人でも、大きなトラックが突風で横倒しになり、さらには風に引きずられるという、信じられないような映像をテレビやネット動画でご覧になった人も多いことでしょう。

さらには、ミニカーのように風で飛ばされる軽自動車やプレハブ小屋、風に舞う瓦やスレートなど、こうした飛来物などが何台の車両を傷つけたでしょうか？

このような大規模災害でも車両保険に入っていれば保険金が出ます。備えあれば憂いなしですね。

エコノミー車両保険

リーズナブルで加入しやすい「エコノミー車両保険」は、車同士の衝突・接触事故（相手車両と運転者・所有者の確認が必要）、火災、爆発、盗難、飛び石や飛来物によるガラスやボディの破損事故などにより、契約車両に生じた損害に対して保険金が支払われます。

また、自然災害（地震・噴火の起因を除く）においても、台風をはじめ、洪水や高潮など多くの風水災による車の損害を補償します。

一般車両

「一般車両保険」の場合は、上記の事故は元より、単独事故やあて逃げ事故による、相手のわからない損害に対しても保険金が支払われます。

エコノミー車両保険に対し、自損事故や相手のわからない事故損害に対しても支払うため、保険料が高くなる点が欠点です。

車両保険の特約

車両保険には、いくつかの便利な特約があります。車の利用状況やリスクを勘案して検討して下さい。

車対車免責0(ゼロ)特約

事故の相手がわかる、車対車の事故の際、免責を0円にするという特約です。エコノミー車両保険や一般車両保険において、免責設定を「１回目5万円-2回目以降10万円」と設定した時の1回目の事故に適用されます。

特約保険料はわずかですし、一般的なドライバーなら車が相手の事故がほとんどですから、有効な特約になるでしょう。

新価特約（新車買替特約）

新車購入から約3年間ほど付帯できる特約です。

事故による損害の修理費用見積もりが車両保険金額の5割を超える場合、保険金額を上限に新たな車の再調達費用が保険金として支払われます。

つまり、半損（修理見積50％超）で全損扱いとして保険金が出る特約です。

新車や高年式の中古車ユーザーはぜひ検討して加入しておくことをおすすめします。

代車費用特約（レンタカー費用補償特約）

車を普段の足としている人や、交通機関が不便で修理の際に代車が絶対に必要な人は、この特約を付けておきましょう。

保険会社と提携する修理工場を利用すると無料代車を出してくれる、といったサービスを提供する保険会社はまれです。

しかし、代車費用特約を付けておけば事故で修理をする時には必ず補償されます。通勤や通学で車を使っている人には必須の補償です。

車両保険無過失事故に関する特約

一部の自動車保険には、車両保険に付帯される「無過失事故に関する特約」という、もらい事故対策に有効な特約があります。

この特約は、自分が100％無過失の事故で被害者となった際は、自分の車両保険を使っても「ノーカウント事故」として翌年の等級に影響しない、ありがたい特約です。

相手からの追突やセンターラインオーバー、赤信号無視、駐停車中に衝突された事故など、無過失が確定的で、かつ相手の所在等が確認できれば使えます。

事故の相手が任意保険の無保険車であったり、交渉が進まないケースの際、弁護士特約と複合して利用すると大変便利です。

この特約は現在、代理店型自動車保険のほとんどで取り扱われておりますが、以下のダイレクト自動車保険でも取り扱っています。

ダイレクト自動車保険4社では、いずれの場合も車両保険に自動付帯されるので安心ですが、一部の代理店型損保では、この特約を任意選択としているところもあるので、車両保険加入時には必ず付帯されているか確認しましょう。

無保険車との交渉なら「弁護士費用特約」があるのでは？という人もいるでしょう。しかし、その特約では、相手から修理費用を回収するまで大変な時間を要します。

「無過失事故に関する特約」プラス「弁護士費用特約」がベストな選択です。

地震特約と地震等による車両全損一時金特約

車両保険を地震・噴火災害でも適用可能とする特約には、2つの種類があります。

ひとつは、通常の車両保険と同じく、分損から全損までフルカバーされる地震特約、そして二つめが全損時のみ50万円の一時金が支払われる特約です。

当然前者の方が補償も厚く、どのようなケースの地震・噴火災害による損害に対応します。

しかし、50万円の一時金補償の特約では、補償不足は免れません。

昨今は地震災害も多く発生しており、リスクが顕在化しています。特に地震災害が予想されている地域で車を利用している人は、どちらかの特約への加入を検討して見ましょう。

ちなみにダイレクト損保の場合、一時払い型の地震特約について「チューリッヒ保険」、「アクサダイレクト」が取り扱っています。

先ほど紹介した満額補償の地震保険は、現在、次の代理店型損保のみ取り扱っています。

満額補償の車両保険地震特約を検討したいが、最寄りの代理店が見つからない、代理店を紹介して欲しいという人は、自動車保険一括見積もりサービスを利用して見積もりを取り寄せることが可能です。

見積もりだけでも取り寄せて検討してみてはいかがでしょうか？

地震保険付きの自動車保険は必要？取り扱い11社で安い損保は？

その他の特約とサービス

自動車保険には、3つの保険種類とは独立して機能する特約や保険会社独自の便利なサービスがあります。

その他の特約

その他の特約では、一般的な自動セットの特約についても誤解の無いように改めて解説します。

他車運転補償特約（自動セット）

記名被保険者とその家族、別居の未婚の子までを対象に適応する他車運転補償特約ですが、年齢条件や運転者条件に当てはまらない被保険者は保険適用の対象になりません。

補償内容は、補償の対象となる被保険者が他人から借りた車に、契約車両に付けている補償内容と同等の補償が付く便利な特約です。

一般的な自動車保険には自動セットされている特約なので、個別に加入手続きをする必要はありません。また、車両保険が付いている契約ならば、借りた車の時価額相当まで補償してくれます。

しかし、次のようなケースで使えると思っている人がいらっしゃるようですが、補償対象外となるので注意して下さい。

つまり、お互い自動車保険に入っていても配偶者の車に乗るときは、「他車運転補償特約」は効かないということです。

この特約でいうところの「他車」とは、他人の車を指しております。したがって配偶者や同居の家族が所有する車は、他人の車とはならないのでこの特約の「他車」に当てはまらないのです。

筆者もこの質問をいただいたとき誤解されている内容に少し驚きましたが、加入時に代理店の説明がない「ダイレクト自動車保険」の契約者だったことで「なるほど」と思いました。

意外でしたが、このような使い方をされている方は他にもいらっしゃるようなので、くれぐれもご注意下さい。

ちなみに本人限定を夫婦限定にしても1％しか保険料は上がりませんので、それぞれの運転者限定を「本人と配偶者限定」に変更手続きしましょう。

弁護士費用特約

弁護士費用特約は、保険会社により自動セット、または、任意選択となっています。

弁護士費用特約は、物損事故で相手から一方的に追突されたような事故で、相手から求償していく際の交渉や、賠償請求などを交渉のプロである「弁護士」に依頼し、その費用を補償する特約です。

自動車保険の弁護士費用特約は必要？本当の使い方と損保18社の違いを比較！

ファミリーバイク特約

通称：原付特約とも呼ばれているこの特約ですが、１契約で家族全員が被保険者対象になります。

また、ファミリーバイクの範囲は、125ccの「原付2種」までカバーしているので、人気の125㏄バイクを購入してもこの特約をつければ保険が効き、新たに保険に入るより安く加入できます。

この特約のポイントは、使うバイクを指定する必要がありません。

つまり、購入した家族名義のバイク、他人から借りてきたバイクなどでもすべて自動的に補償されます。ちなみに、ファミリーバイク特約で対象となる被保険者は、主契約の年齢条件の影響を受けません。

したがって、16歳の子供が無断で友達からバイクを借りて事故を起こしても補償の対象になります。子供が原付の運転免許を取ったら、乗る乗らないを問わず、保険会社にファミリーバイク特約追加の変更依頼をしておくと安心です。

補償については、少し保険料が高くなりますが搭乗者の補償が手厚い「人身傷害タイプ」がおすすめです。

125cc以下の原付なら保険料は自動車保険のファミリーバイク特約が安い？

個人賠償責任保険

保険会社によっては、自転車保険などに付帯している商品もありますが、「個人賠償責任保険」を単独で特約追加した方が断然安いです。

個人賠償責任保険は、年齢を問わず記名被保険者と同居の家族、別居の未婚の子が補償対象になります。
この特約を追加する際は、一度補償額の上限と免責金額、示談交渉サービスの有無を確認しましょう。

示談交渉サービス有の方が、イザというときに心強く安心です。

自転車事故の示談交渉アリ！自動車保険の個人賠償責任補償特約の比較一覧

その他のサービス

ロードサービス

自動車保険には、車が故障したりガス欠してしまった、キーを付けたままロックしてしまった、といったトラブル時に、ロードサービスを無料で依頼することができるサービスが付帯しています。

ほとんどの自動車保険で自動セットされていますが、一部保険会社では任意選択なので確認しましょう。

また、サービスの内容は保険会社ごとに違うので、自分の使い方に合ったロードサービスが提供されている自動車保険を見つけると安心です。

頼れる自動車保険のロードサービスは？損保18社とJAFの比較一覧

事故現場急行サービス（かけつけサービス）

このサービスは、事故の際に警備会社の専任スタッフ（緊急対処員）が、事故現場に急行し事故現場でのバックアップをしてもらえます。

相手との交渉やトラブルに対応は、サービス外ですが現場の写真撮影や交通整理、レッカー車の手配などまで迅速に対応してもらえるので、事故に不慣れな契約者にとって心強いサービスとなるでしょう。

2018年10月時点でこのサービスを提供しているのは、次に挙げる4つのダイレクト系損保です。

いずれのサービスも上記各社の自動車保険に加入すれば自動的に補償され、追加費用などはいりません。

事故時に不安がある人は、検討してみてはいかがでしょうか？

必見！「簡単にできる損をしない見直し方」

自動車保険の見直しをおすすめする理由は、次の2つからです。

しかし、意外にも多くの人が見直しをせずに契約更新を続けているそうです。どうしてでしょうか？伺ってみたところ･･･

と、様々な理由があるようですが、少しもったいないような気もします。

では、保険見直しに慣れている人が特別に自動車保険に詳しいかというとそういうことではないようです。

つまり、自分に必要な補償を絞り、その補償内容で「一括見積もり」を依頼し安くて条件に適う保険会社を選択しているだけなので、見直ししたことの無い人が想像するほど面倒ではないからです。

単純に「慣れ」ということです。

では、自分に必要な補償条件を選ぶには、どうしたらよいでしょうか？

すでにここまで、しっかり記事の内容を読んでいただいた方は、お気づきのとおり「自分で自動車保険」を選ぶ知識を持っています。

目次からこの項目にジャンプして来た人は、ちょっとだけ面倒かもしれませんが、今一度、目次からそれぞれの記事に目を通していただければ、自動車保険の理解が深まるはずです。

簡単にできる見直し方は？

自動車保険は、3種類の保険のセット商品であり、それぞれの補償を理解すればとても簡単な保険商品です。

見直しは次のように進めてみて下さい。

はじめは少し面倒かもしれませんが、驚くほど保険料が安くなることがあります。しがらみにこだわらず、シンプルで良い自動車保険を見つけて下さい。

>>自分の保険料を調べてみる

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